印税7割のアマゾン新ロイヤリティプログラムを試算してみた

アマゾンからこの衝撃的ニュースが出されたのは既にご存知でしょうか。

• Amazon、Kindleのコンテンツ印税を7割にするオプションを発表 – ITmedia
• 作家に7割還元──米Amazonが提示する新たな電子出版報酬プログラムとは? – マイコミジャーナル
• キンドル「印税70％」の衝撃 不況の出版界には大脅威 – J-CASTニュース

著者への利益還元率が７０％という数字について「おぉ、すごい」とは思いつつも、実際本を書く人々にどうインパクトがあるのかわからないですよね。

ということで簡単に試算してみました。

紙の書籍の場合

まず紙書籍の価格設定は、書籍としてはよくある価格帯1,000?2,000円のうち、僕が本を購入するときよく目にする「1,800円」とします。紙書籍に有利になるよう少し高めに設定します。

日本の一般的な印税は10%です。【印税 – Wikipedia】

1. 紙書籍での利益 1,800 × 10% = 180　⇒180円

Kindleを通じた電子書籍の場合

まず新ロイヤリティプログラムの前提条件が以下です。

• 2.99?9.99ドルの価格帯で同社の「Kindle Digital Text Platform」(DTP)を通して配信される電子ブックが対象
• 電子書籍の販売価格から配信コストを差し引いて、それに70%を掛けた金額が筆者の手元に渡される

電子書籍の価格設定としては、紙書籍に有利になるよう最も利益の少ない「2.99ドル」としてみます。

配信コストは一冊あたり6セント以下（上記マイコミジャーナルの記事参照）とあるので、「6セント」

本日1月23日時点の為替は1ドル＝89.81円

1. 日本円へ変換　2.99 × 89.81 = 268.53円←電子書籍での販売価格
2. 配信コストを引く　268.53 – (6 × 89.81 ÷ 100) = 263.14
3. 電子書籍での利益 263.14 × 70% = 184.19円　⇒184円

結論

著者も購入者も多くは電子書籍を選択するだろう

1,800円と2.99ドルを比較することに違和感のあるかたもいるかもしれませんが、例えば紙書籍1,000円と電子書籍300円でも同じことで、多くの人は300円を選ぶと思います。

本を多く読む人ほどKindleを選択するでしょうし、結果、発行部数が紙書籍と電子書籍ではまるで違ってくるため、著者もKindleでの出版を望むと思われます。

日本でどうなるかはまだわかりませんが、音楽CDが電子データ化した際の混乱が再び訪れそうな予感がします。